JLLが提唱する「働き方改革」とは

Future of Work

従業員の体験を大切に考える「ワークプレイス」
「働き方改革」には、この体験を考慮した「ワークプレイス改革」が必要不可欠

「働き方改革」を効果的に進めるためには何が必要でしょうか。
その答えの1つは「ワークプレイス改革」にあります。端的にいえば「働きやすい執務空間」を構築することで非効率的な長時間労働を抑制し、心身共に健康的で働きやすい環境を提供することで優秀な人材の長期定着を促し、従業員1人あたりの生産性を高めることも可能になるのではないでしょうか。とはいえ「働きやすさ」とは感覚的なもので、人によって捉え方はそれぞれ異なります。求められるのは「働きやすさ」を表す指標といえそうです。

JLLでは「Future of Work」のコンセプトを提唱しています。5つの基本方針(ヒューマン・エクスペリエンス、財務パフォーマンス、デジタルドライブ、継続的なイノベーション、業務の卓越性)で構成され、「働き方改革」をサポートするのは「人の体験」を大切に考える「ヒューマン・エクスペリエンス」です。エンゲージメント(会社との結びつきや愛着)、エンパワーメント(働くスペースやツールに選択の自由)、フルフィルメント(満たされた幸せな気持ち)の3要素を満たすように就業環境を充実させることで社員は「Well-being」を体感し、生産性を自発的に高めていくことができるのです。

JLLでは2017年6月に発表したグローバル調査「ヒューマン・エクスペリエンス(体験)がもたらすワークプレイス」において、従業員のモチベーションを喚起するためには「エクスペリエンス(体験)」が最も重要との結論を導き出しました。

グローバル企業40社の人事担当者、不動産の専門家と9回に及ぶワークショップ、12か国7,346名へのアンケートを実施。「人が中心となり、人の体験によってオフィス・企業の生産性が変わってくる」という「ヒューマン・エクスペリエンス」という概念を提唱するに至りました。会社や仕事に対してコミットし、自分で働く場所や働き方を自らコントロールでき、それでいて居心地がいい。

人がオフィスで主体的にその感覚を「体験」できるワークプレイスを構築することができれば、生産性が格段に伸び、人の働き方そのものを変革することができるという考え方です。

同調査ではワークショップに参加したCRE担当者から「ヒューマン・エクスペリエンス」で得られる効果についての見解も広く集められました。クリエイティビティやコラボレーションを創発する「イノベーション」の効果、心身の健康を高める「ウェルビーイング」と「パフォーマンス」の向上、企業文化の注入、「アジリティ」を高める効果等が挙げられています。

ワークプレイスに柔軟性と多様性を提供することで従業員はデスクに座りっぱなしにならず、自ら動き始め、コラボレーションの機会を自ら増やしていくことで、働き方やビジネスのスピードを自発的に早めることに成功しています。

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